カロリーアンサーの特徴は、七訂食品成分表に収載されている、18種類にカテゴライズされた食品群に加え、独自に開発した加工食品を中心にした食品群を、モードと総称し29種まで分類付けて、さらにモード自体を細分化し100種以上の検量線を構築し、公定法である「食品衛生検査指針(理化学分析)」と高い相関性を維持しています。

これにより実際の食品をリファレンス作業含め、3回の計測平均を求める時間は、正味10分で完了します。
「食品衛生検査指針(理化学分析)」では、一般的な営業納期で4日から10日を目処にしており、営業ベースを無視した場合でも2日は要すので、稼働日1日あたり8時間と見れば、16時間~80時間となり、時間コストの比較では1/96~1/480という圧倒的な優位性があります。(公定法との精度や表示のルールについては後述します)
この事は、商品開発や TQM (総合的品質管理)でPDCAサイクルを回す場合に、大いに有効性を発揮します。

次に実際の費用についての調査対象として、スーパーマーケットの現場を想定しました。
売り場面積は、313坪~450坪程度の駅前店クラスを調査してみると、和惣菜180種、洋惣菜60種、中華30種、麺類20種、おやつ20種、パン50種、寿司50種で合計410種
(某大型スーパーでは、季節メニューも合計すると800種~1000種)で、容量の違いを考慮すると2000種以上になっていると思いました。

粗い計算ですが、1パックあたりの容量は製品規格書に明記されるので、同一メニューであれば重量比で計算可能なため、410種について分析会社へ委託した場合の費用について計算しました。
公正を期すため分析会社7社を調査し、カロリーアンサーで測定できる食品表示法で、栄養表示が義務化となった5項目(熱量 kcal、タンパク質g、脂質g、炭水化物g、食塩相当量g)の分析価格は、最安値は9,500円で最高値は20,000円で、平均すると15,128円になりました。
サンプルは最低100g必要で輸送費は依頼者負担となるため、送料込みで再計算してみれば、1食品当たり、10,500円~16,128円の分析費用となります。

410種を分析に出した場合、頻度を変化点や仕入先、生産者、 季節変動を考えず、1年に1回とすると、4,305,000円~6,612,480円という分析費用が発生します。
栄養計算(1,500円~2,500円)やソフトウェア(700,00~4,000,000円)の場合、コストは圧倒的に安上がりですが、平均値データがベースになっており、変化点や差別化への寄与は難しいので対象としません。

さていよいよ比較計算です。
カロリーアンサーCA-HMは、6種のモード搭載価格設定されており、①調理加工食品以外は、お客様の現場で使用頻度が高いと思われる⑤種を選択いただきます。
操作用のパソコンはお客様に用意頂きますが、以外の備品(標準セル、反射セル、透過用セル各1個、塩分計、塩分測定キット、フードプロセッサー各1個)は、全て一括見積対象となります。

価格の変動は、追加搭載モード1本当たり、プラス350,000円~450,000円、使い回しの 関係で、測定専用反射用セル、透過用セルを追加した場合、一個あたり17,000円、連続作業を考慮した場合+4個程度あればユースタイム中に洗浄作業も可能になります。
同様にフードプロセッサーのブレードやボトルも 予備品追加により、高率稼働が可能となります。

さて、カロリーアンサーの価格は、導入企業様の測定品種で搭載モード数によって変わります。
詳しい資料やお見積りは、個別に対応しておりますので、お気軽にお問合せ下さい。

ちなみに、上記のスーパー様のように、栄養表示義務化対象食品を400種ほど販売している場合は、カロリーアンサーを1社導入に至る合理的な優位性が見出せます。
さらに加工食品の出来上がり品質安定性や、使用する素材を含めた差別化を検討している場合は、目の前にあるリアルな食材の数値管理が容易であるということは、何よりのメリットになります。

精度と表示についてのルールについて、
2020年3月31日栄養成分の表示義務化完全施行日です。
分析値もしくは計算値・参照値という2通りの方法により、表示数値の根拠を固める必要があります

カロリーアンサーで測定された実測データは、【計算値&参照値】という呼称になり、産地や仕入先変動などの要因で、表示値との差が公定法における許容差(±20%)以上の差が推定される場合は、「この表示は目安です」もしくは「推定値」と明示するように食品表示法に基づく栄養成分表示のためのガイドラインに定められております。

以上、コスパについて考察してみましたが、近年は日本の大手家電メーカーもカロリーアンサーの先行技術(公開特許)を参考に、リアルなカロリー測定器の開発を行っており、近赤外線分光分析という技術が着目されております。

先行メーカーとして、さらにさらなる現場ニーズの把握に努め、消費者への安心・安全商品提供の一助になることを目標として、なお一層の性能アップを販売店からも強く求めていることも併せてお知らせいたします。